平均取得単価・株数・現在の株価を入れると、評価損益の金額と損益率が出ます。最大5銘柄まで合計できます。
💡 含み益を確定させるとき、手数料で目減りしていませんか
売買のたびにかかる手数料は、条件付きで0円にできる証券会社があります。口座開設は無料です。
松井証券 口座開設（1日50万円まで手数料0円・無料） 楽天証券 口座開設（100万円まで手数料0円・無料）含み益は、保有している株の評価額が取得金額を上回っている状態の差額です。逆に下回っていれば含み損になります。まだ売っていないので、利益も損失も確定していません。
たとえば平均2,000円で100株持っていて、現在2,400円なら (2,400 − 2,000) × 100 ＝ +40,000円 の含み益です。
金額だけでは銘柄同士を比べられないので、率でも見ます。
上の例なら 40,000 ÷ 200,000 × 100 ＝ +20.0% です。同じ「+4万円」でも、取得金額20万円なら+20%、100万円なら+4%と意味がまったく違います。
証券会社のアプリは銘柄ごとの損益を縦に並べて表示します。これだけを見ていると、赤字の銘柄にばかり目が行って、全体では勝っていることに気づけません。逆に、1つの大きな含み益に隠れて、他の4銘柄がじわじわ負けていることにも気づけません。
たとえば次のような保有状況を考えます。
| 銘柄 | 取得金額 | 評価額 | 含み損益 | 損益率 |
|---|---|---|---|---|
| A | 200,000円 | 260,000円 | +60,000円 | +30.0% |
| B | 150,000円 | 138,000円 | −12,000円 | −8.0% |
| C | 300,000円 | 279,000円 | −21,000円 | −7.0% |
| D | 100,000円 | 91,000円 | −9,000円 | −9.0% |
| 合計 | 750,000円 | 768,000円 | +18,000円 | +2.4% |
4銘柄のうち3銘柄が含み損で、見た目には負けているように感じます。しかし合計では+18,000円のプラスです。このとき「3つも負けているから損切りしよう」と動くと、全体のプラスを自分で削ることになります。
逆のケースもあります。Aが+60,000円ではなく+200,000円だったとしたら、合計は+158,000円となり、B・C・Dの負けはほぼ見えなくなります。1銘柄の勝ちが他の失敗を覆い隠している状態で、これも合計だけ見ていると気づけません。だから金額は合計で、率は銘柄ごとに見る必要があります。
複数の銘柄をまとめて見るべき実務上の理由がもう1つあります。損益通算です。
株の利益には20.315%の税金がかかりますが、同じ年に出した損失と相殺できます。上の例で、含み益のAだけを売った場合と、Aと含み損のCを同じ年に売った場合を比べます。
| 売り方 | 確定損益 | 税金 | 手取り |
|---|---|---|---|
| Aだけ売る | +60,000円 | 12,189円 | 47,811円 |
| AとCを同じ年に売る | +39,000円 | 7,922円 | 31,078円＋Cの元本 |
Cを一緒に売ると、課税対象が60,000円から39,000円に下がり、税金が4,267円減ります。どのみちCを手放すつもりなら、年をまたがずに同じ年に売ったほうが得だということです。
これは全銘柄の含み損益を並べて見ないと判断できません。1銘柄ずつ眺めていると、「今年はいくら利益が確定していて、あといくら損失をぶつけられるか」が分からないためです。
なお、損益通算は確定申告が必要な場合と、特定口座（源泉徴収あり）内で自動的に行われる場合があります。別々の証券会社にまたがる場合は確定申告が必要です。税額の詳細は株の税金の記事にまとめています。
株の税金20.315%（所得税15%＋復興特別所得税0.315%＋住民税5%）は、売却して利益が確定したときにだけかかります。保有したままの含み益は課税されません。
このツールの「いま全部売った場合」は、その時点で確定させたらいくら残るかの概算です。手数料は含んでいないので、正確に出したい場合は株の利益計算ツールを使ってください。
含み損は下落率が大きくなるほど、建値に戻すのに必要な上昇率が加速度的に大きくなります。
| 下落率 | 建値回復に必要な上昇率 |
|---|---|
| -10% | +11.1% |
| -20% | +25.0% |
| -30% | +42.9% |
| -50% | +100.0% |
| -70% | +233.3% |
半値になった株を取り戻すには、2倍にする必要があります。損切りが早いほうがいいと言われるのは、この非対称性があるからです。基準の決め方は損切りの記事にまとめています。
投資総額 ÷ 保有株数 で求めます。複数回に分けて買った場合はナンピン計算ツールで自動計算できます。
証券会社の表示は購入時手数料を取得単価に含めていることがあります。また単元未満株や配当を含む表示もあるため、概算として使ってください。
このツールは1銘柄でも使えますが、売却手数料まで含めて手取りを厳密に出したい場合は株の利益計算ツールのほうが向いています。こちらは複数銘柄の合計を出すことに特化しています。
評価損益を把握する目的なら合算して問題ありません。ただし損益通算は口座ごとに自動では行われません。特定口座（源泉徴収あり）を複数の証券会社に持っていて、片方で利益・片方で損失が出た場合は、確定申告をしないと相殺されず、払いすぎた税金が戻りません。
含まれません。このツールは株価の変動による評価損益だけを計算します。配当を含めた受取額は配当金計算ツールで出せます。
NISA口座での利益は非課税です。「いま全部売った場合」の税金は0円として考えてください。