株の損益は、次の3ステップで求められます。上のツールはこの計算を自動で行っています。
たとえば1,000円で100株買い、1,050円で売った場合。売買差益は（1,050 − 1,000）× 100 ＝ 5,000円です。手数料が0円なら、ここから税金20.315%の1,016円が引かれ、手取りは3,984円になります。
この「税金を引いたあとの実際の手取り」を出すのが、株価計算でいちばん間違えやすいところです。画面に表示される評価損益は税引き前の金額なので、実際に手元に残る額とは差が出ます。
損益分岐点は、手数料を含めたコストをちょうど回収できる売値です。この価格を1円でも上回れば黒字、下回れば赤字になります。
手数料が0円なら損益分岐点は購入株価と同じですが、手数料がかかる場合はその分だけ上がります。買った値段で売っても損をするのは、この差があるためです。
まだ売っていない株でも、「売却株価」の欄に現在の株価を入れれば、いま売った場合の手取りが分かります。
ただし含み益の段階では税金はかかりません。課税されるのは実際に売却して利益が確定したときだけです。上の計算結果は「いま売ったらいくら残るか」を示しています。
株を売って出た利益は、税法上は譲渡益（譲渡所得）と呼ばれます。給与などとは分けて計算する申告分離課税の対象で、税率は一律20.315%です。
譲渡所得は次の式で求めます。上の利益計算ツールは、これをそのまま計算しています。
譲渡所得 ＝ 売却代金 −（取得費 ＋ 譲渡費用）
取得費には買うときの手数料が、譲渡費用には売るときの手数料が含まれます。どちらも利益から差し引けるため、手数料を入力すると税額も下がります。
| 口座の種類 | 税金の納め方 |
|---|---|
| 特定口座（源泉徴収あり） | 売却のたびに証券会社が差し引いて納める。原則、確定申告は不要 |
| 特定口座（源泉徴収なし） | 年間取引報告書は作られるが、確定申告は自分で行う |
| 一般口座 | 損益の計算から確定申告まで自分で行う |
| NISA口座 | 利益は非課税。この計算は不要 |
NISAを除けば、どの口座でも税率20.315%は同じです。違うのは誰がいつ納めるかだけなので、上のシミュレーションの結果は口座の種類にかかわらず使えます。
現物取引と信用取引も、譲渡益にかかる税率は同じ20.315%です。どちらも「上場株式等の譲渡所得等」としてまとめて計算するため、現物の利益と信用の売却損を相殺することもできます。
複数回に分けて買った場合は、まず平均取得単価を出してから「購入株価」に入力してください。平均取得単価はナンピン計算ツールで自動計算できます。
特定口座・一般口座での売却益にかかる税率です。内訳は所得税15%・復興特別所得税0.315%・住民税5%。NISA口座での利益は非課税なので、この計算は不要です。
損失には課税されません。上のツールも、損益がマイナスのときは税金を0円として計算します。なお損失は確定申告をすれば3年間繰り越せます。
0円のままで構いません。ネット証券は条件付きで手数料無料のプランが多く、少額取引なら実際に0円のことがあります。
株を売って出た利益のことです。給与所得などとは分けて計算する申告分離課税の対象で、税率は20.315%。計算式は「売却代金 −（取得費 ＋ 譲渡費用）」で、取得費には買うときの手数料、譲渡費用には売るときの手数料が含まれます。
原則として不要です。売却のたびに証券会社が税金を差し引いて納めてくれます。ただし損失を翌年以降に繰り越したい場合や、複数の証券会社にまたがる損益通算をしたい場合は確定申告が必要です。
どちらも20.315%で同じです。「上場株式等の譲渡所得等」としてまとめて計算するため、現物の利益と信用の損失を相殺できます。
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