3つとも「投資した金額に対して、1年でいくら返ってくるか」を%で表したものです。分子が違うだけで、考え方は同じです。
投資金額は 株価 × 保有株数 です。優待をもらうには企業が決めた最低保有株数（多くは100株）を満たす必要があります。
株価1,500円の銘柄を100株、年間配当が1株30円、優待が年3,000円分の場合。
| 項目 | 計算 | 結果 |
|---|---|---|
| 投資金額 | 1,500円 × 100株 | 150,000円 |
| 年間配当 | 30円 × 100株 | 3,000円 |
| 優待利回り | 3,000 ÷ 150,000 × 100 | 2.00% |
| 配当利回り | 3,000 ÷ 150,000 × 100 | 2.00% |
| 総合利回り | 2.00% ＋ 2.00% | 4.00% |
配当には20.315%の税金がかかるため、税引後の配当は3,000円 × 0.79685 ＝ 2,390円。税引後の総合利回りは 3.59% になります。
株主優待は非課税ではありません。所得税法上は原則として雑所得にあたります。「優待は税金がかからない」と書かれていることがありますが、正確ではありません。
| 配当 | 株主優待 | |
|---|---|---|
| 課税区分 | 配当所得（申告分離課税など） | 原則として雑所得 |
| 税率 | 20.315%（所得税15.315%＋住民税5%） | 他の所得と合算した総合課税 |
| 納め方 | 証券会社が源泉徴収（特定口座） | 自分で申告 |
| NISA | 非課税 | NISAでも非課税にはならない |
給与所得者の場合、給与以外の所得が年間20万円以下なら所得税の確定申告は不要です。ただし住民税の申告は別途必要です。扱いは個別の事情で変わるため、金額が大きくなる場合は税務署や税理士に確認してください。
このツールが差し引いているのは配当の20.315%だけです。優待分の税金は含めていません。
四季報やランキングサイトの優待利回りは、優待の額面で換算されています。行かない店の食事券が3,000円分あっても、自分にとっての価値はゼロです。実態に近い数字を出したいなら、自分が実際に使える金額を入れてください。
配当と違い、優待は企業の裁量で内容が変わります。優待目当てで買った銘柄が廃止を発表すると、株価も同時に下がることが多く、利回り以上の損失になることがあります。優待利回りは将来を保証しません。
「1年以上の継続保有で優待額が増える」「3年以上で追加」といった条件を付けている企業があります。初年度は表示より利回りが低くなるので、買う前に条件を確認してください。
利回りの分母は投資金額です。株価が下がれば利回りは自動的に高く見えます。利回りが高い＝お得とは限りません。なぜ株価が下がっているのかを先に確認してください。
年間の優待額（金額換算）÷ 投資金額 × 100 です。投資金額は株価×保有株数。株価1,500円を100株（15万円）持っていて年間3,000円分の優待なら、3,000÷150,000×100＝2.0%になります。
優待利回りと配当利回りを足したものです。優待だけ、配当だけで比べると銘柄の実力を見誤るため、合算して比較します。
非課税ではありません。原則として雑所得にあたります。給与所得者で給与以外の所得が年20万円以下なら所得税の確定申告は不要ですが、住民税の申告は別途必要です。上の「優待の税金」を参照してください。
自分が実際にいくらの価値として使えるかで決めます。使わないお店の食事券は額面どおりの価値にはなりません。
配当にかかる20.315%が非課税になるぶん、税引後の配当利回りが上がります。NISAにチェックを入れると、その分を差し引かずに計算します。なお優待はNISAでも非課税にはなりません。
企業ごとに決まっており、多くは100株（1単元）です。銘柄によっては500株・1,000株が条件のこともあります。保有株数の欄にその株数を入れて計算してください。
株の利益計算ツール
売却したときの手数料・税金（20.315%）を引いた実際の手取りを計算できます。
ナンピン計算ツール
買い増ししたときの平均取得単価と損益分岐点を計算できます。
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